人並み以上の経済学に脱皮するために
河西 勝（北海学園大学）
宇野原論に見られる二部門分割すなわちⅠ生産手段生産部門とⅡ生活資料生産部門への
分割は誤りなので、それを、Ⅰ中間財生産部門とⅡ最終財生産部門への分割に訂正し、
さらに再生産表式を産業連関表に関連づける。
Ⅰ中間財生産部門における商品資本の循環；
C`１―M１・M１―C１（労働用益ｗL、固定資本用益ｒS、原材料などｇHQ）・・・P１・・・C`１
Ⅱ最終財生産部門における商品資本の循環；
C`２―M２・M２―C２（労働用益ｗL、固定資本用益ｒS、原材料ｇHQ）・・・P２・・・C`２
この場合に、Ⅰ部門での取引｛C`１―M１｝・｛M１－C1｝に対応する取引は、
｛（M１/ｇHQ ＋ M2/ｇHQ）―（C`1/ｇHQ ＋ C`2/ｇHQ）｝・
｛C1/ｗL/ｒS/ｇHQ）― M１/ｗL/ｒS/ｇHQ）｝。
またⅡ部門での取引｛C`２―M２｝・｛M２－C２｝に対応する取引は、
｛（M1/ｗL /ｒS ＋ M２/ｗL/ｒS ）― （C`1/ｗL/rS ＋ C`2/ｗL/ｒS ）｝・
｛C2/ｗL/rS/gHQ －M2/ｗL,/rS /gHQ｝。
ゆえに ⅠC`1（ｗL＋ｒS）＝ⅡC`2(gHQ)、およびⅡC`2(gHQ)＝ⅠC`1（ｗL＋ｒS）。
つまりⅠ部とⅡ部門とは互いに需要するものを供給する関係にある（均衡的需給関係）。
さらに産業連関表の等式、すなわち生産物（ここでは中間財及び最終財）における
供給（分配・固定資本減耗を含む）部門（C`1＋C`2）＝需要（固定資本形成を含む）部門（M1＋M2）。
総供給｛C`1（ｗL+ｒS＋ｇHQ）｝＋C`２（ｗL+ｒS＋ｇHQ）｝
＝ 総需要｛M1（ｗL+ｒS＋ｇHQ）＋ M2（ｗL+ｒS＋ｇHQ）)
かくて再生産表式、したがってまた産業連関表は、あらゆる社会に共通
な経済原則を私有制と商品形態をつうじて実現するものとして、純粋資本主
義社会の特殊歴史性を証明する。また原論における産業連関表は、政府関連と国際関
係を含めた一定のルールの下に、国民経済計算上の産業連関表に応用される。要するに
後者は、前者によって、その一般均衡成立の特殊歴史性を明確にされる。
以上の再生産表式の訂正は、流通論・生産論・分配論の抜本的な修正へと拡張され、
さらに宇野が真に求めた三段階論の成立を可能にさせる。
以上。 2007年11月６日 記